ソーシャルネットワークが日ごとに普及し、ジェネレーションYが電子メールなどの従来の形式のコミュニケーションから離れている時代に、Halton Housing Trustが社内での電子メールの使用を減らすそうと、社内メールを禁止するという英断に踏み切ったというニュースは朗報です。 その決断には非常に正当な理由があります。
英『ガーディアン』紙の記事によると、「Atos Origin独自の調査によると、従業員は、ビジネスに何の価値もない社内メールの処理に、週に平均40パーセントを費やしている。つまり、会社員は、実際水曜日まで価値ある仕事に取り組めないということだ。弊社独自の分析では、電子メールのやり取りの数は憂慮すべきレベルだった。送信メール95,000通のうち75,000通、受信メール127,000通のうち68パーセントが内部ソースだった。」
企業が効率と生産性を向上させようとすると、社内メールが本当に障害となることは明らかです。 従業員の時間のほぼ半分がメールの閲覧と返信に費やされ、しばしばフォローアップの電話やボイスメールの処理に費やされているとなれば、そこに問題がることは明らかです。
「電子メールは、大人と子供の関係の基本原則のようなものだ。基本的に、「与えられる」ものについて、与えられる側はほとんど、またはまったく選択の余地がない（フィルターを使用して電子メールをフォルダに振り分けるという希少な人なら別だが）。受信したら最後、受信した者が大量のメールをふるいにかけないとならない。」と記事には書かれています。
Halton Holding Trustは、組織が提供する様々な情報を受け取るかどうかは、従業員自身が決めるという、組織内に大人同士の関係を築くことを使命としています。 コラボレーションソフトウェアにより、従業員が何をいつ見たいかを決めることができます。
Halton Holding Trustの戦略は、果たしてうまくいくでしょうか？ そして世界中の企業が、同様に、社内コミュニケーション手段としての電子メールを排除する決断をするでしょうか？ 最終的には時間が教えてくれるでしょう。
